本学と墨田区と公民学連携協定を結ぶeスポーツチーム「INSOMNIA」(株式会社INS、本社:東京都墨田区、代表取締役:本橋壮太)が、2025年3月29、30日に開催された「Pokémon UNITE Asia Champions League 2025 FINALS(PUACL2025FINALS)」で優勝し、8月に開催されるポケモンワールドチャンピオンシップス2025にアジア王者として出場します。ポケモンユナイトは2026年愛知県で行われるアジア大会でも13の種目の一つに入れられていますから、「INSOMNIA」にはアジア大会への出場、そこでの活躍も期待されます。
始まりは2023年秋
本学のeスポーツの取組は、JeSU※1の特別顧問でもある中村伊知哉学長の肝いりで、2023年秋に発出した以下の6項目からなる「eスポーツ戦略」に始まります。 ① eスポーツを学ぶ実践的カリキュラムの構築 ② eスポーツ活動の科目の単位認定 ③ eスポーツ活動のための学内施設整備 ④ eスポーツを軸とした学校コミュニティーの発足 ⑤ eスポーツによる地域貢献 ⑥ 関連各種イベントの実施 これを受け2024年春にはeスポーツルームが開設されました。
Deep Research の登場は高校の探究活動に大きなインパクトを与えます。なぜなら、いわゆる「調べ学習」の成果物そのものを代替してしまうからです。レポート課題を提出することだけを目的に Deep Research を使用すれば、それは宿題の答えを丸写しして提出することと同じであり、そこに学びはありません。
一方、Deep Research を含めたAIを「探究のアシスタント」として活用し、学びを深め、テーマ設定を進化させていくような使い方ができれば、素晴らしい成果が得られるでしょう。
P r o f i l e 1989年3月 慶應義塾大学 理工学部 計画工学科 卒業。1992年12月カリフォルニア大学バークレー校 工学部M.S.(修士号)取得。1994年12月カリフォルニア大学バークレー校 工学部Ph.D.取得。1995年4月 慶應義塾大学理工学部助手。専任講師。助教授を経て2007年4月から教授。2016年11月~2017年3月 大学グローバルリサーチインスティテュート副所長。2017年4月~2019年3月 慶應義塾大学理工学部長・理工学研究科委員長。2021年5月から現職。慶應義塾高等学校出身。
石田:次期学習指導要領を見据えた教員養成、なかでも英語教育、グローバル教育やICT/プログラミング教育、Society5.0に対応する先進開発教育のためのForefront先端科目群や、SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)に対応するESD(Education for Sustainable Development:持続可能な開発のための教育)も強化できますね。
※1 科学技術基本法第5期でキャッチフレーズとして唱えられた未来社会のコンセプト。サイバー空間(仮想空間)とフィジカル空間(現実空間)を高度に融合させたシステムによって、経済発展と社会的課題の解決の両立を目指す。
※2 島根大学の、教育職員免許取得を卒業要件としない学習課程と生活環境福祉課程の定員計100名を鳥取大に移動する一方、鳥取大の教員養成課程の定員70名を島根大に移動、教員養成に特化した。
※3 University Research Administrator:リサーチ・アドミニストレータ。研究開発内容について一定の理解をもち、研究資金の調達・管理、知財の管理・活用等をマネジメントする人材。
※4 Japan Accreditation Board for Engineering Education(一般社団法人日本技術者教育認定機構による。国際的に通用する技術者の育成を目的に1999年に設立された)
※5 アドミッション、カリキュラム、ディプロマそれぞれについての方針(ポリシー)。
2018年12月8日(土)、年に一度の大学開放イベント「ともいき(共生)フェスティバル2018」が、京都文教大学・京都文教短期大学にて開催されました。今年のテーマは「親子でたのしもっ!」。学生企画の学内周遊ゲームや、地元企業・団体によるワークショップなどで会場は大賑わい。親子連れを中心に約3,000人が来場しました。当日は、2019年4月の入学予定者も「One Day Campus」として参加、地域と京都文教大学の教育・研究・社会貢献活動の繋がりを体感しました
1年次では、4コマ中2コマがネイティブによるもので、スピーキングとライティング中心、残り2コマが日本人によるものでリスニングとリーディングが中心だ。さらにESP(English for Specific Purposes)などを選択科目として用意。単位数は第2外国語を含めて全部で18単位。英語については、かなり多くの学生が選択を4から6単位、あるいは全て取っている。最近は在学中、あるいは卒業後すぐにフルブライトで渡米して、向こうの大学で日本語を教える学生も出てきた。
江川:私は共通教育改革のため2007年度後期に宇都宮大学に招かれ、英語教育改革を推進してきた。最初に文部科学省に出した改革プランが高く評価され、潤沢な資金の獲得に成功。2009年度から「English Program of Utsunomiya University (EPUU)」と呼ばれる新プログラムをスタートさせた。4年が終了した時点で、大学英語教育学会(JACET)より、JACET賞(実践賞)をいただき、その後も改革を続けて、プログラムは現在10年目である。EPUUの特徴は、以下の5点。
昭和女子大学では、三浦半島産野菜の消費拡大と地産地消の推進を目的に、原正美准教授(生活科学部管理栄養学科)が特別講座「Do you 農 vegetables?」を開講。1年間で収穫体験や産地視察も含んだカリキュラムで、利益・手間・見た目も考えて売れる商品を開発し、実店舗に売り込むまでを体験する産学連携の実践的な講座だ。
A 文化庁長官から2016年度の文化庁文化交流使の任命を受け、8カ国10都市を訪問した。特筆すべき大きなプロジェクトは、昨年の4月、ニューヨークのタイムズ・スクエアMidnight Moment※2で、春が待ち遠しいNYの人々に「Sound of Ikebana(Spring)」の映像で桜などの春の花をプレゼントするという粋な文化交流を行い、毎深夜3分間、60台以上のビルボードに映し出された《生け花》は、ニューヨーク市民の注目を集めた。
A 研究者、教育者として、学部教育も担う教員であり続けることも捨てがたいことだったが、やはりアーティストとしては、後世に残る作品、≪歴史の中の点≫を残したいという思いが強い。そこでより自由な立場で芸術活動を行えるポストを選んだ。ニューヨーク近代美術館に25歳の時の作品ビデオアート『An Expression』(1985年)が収蔵されたこともあったかもしれない。芸術作品は、認められるまでに長い年月がかかる。そろそろ集大成に入らねばと考えた。もちろん事情はアカデミックの世界でも同じかもしれない。ただそれ以上にアーティストは、社会へいかに影響を与えるかが大事だと思う。
Q 初心に戻られた?
A 友人である森山朋絵さん(東京都写真美術館)の言葉を借りれば、《螺旋を描いて回帰した》というべきか。美大を出てフィルム、ビデオアートからCGへ。そして本格的なデジタルアートに取り組むため東京大学でメディア工学の学位を取得した。ATR(国際電気通信基礎技術研究所)を経て迎えられえたMIT(マサチューセッツ工科大学)では、文化、芸術のデジタル化を図るカルチュラルコンピューティングを始めた。まさにSTEAMの世界だ。
A そう、だからアーティストとしては、レオナルドダビンチの時代からアーティストが行っている、まだデータになっていないアナログの新しい美を自然から発見しなければならない。
Q 具体的には?
A スランプに陥っていた2012年から、寺や雲の写真を撮り続けるなどアナログへの回帰を模索し始めた。建仁寺の襖絵は、その頃、飛行機から撮った雲の写真を加工したものだ。インプットはアナログの新しい美、アウトプットがデジタルアートとなり、とてもウエットなものになる。
Q 他には?
A 極微の世界を対象にしたInvisible(目に見えないもの)Beautyと呼ぶ作品だ。目に見えないものをコンピュータで可視化するというのは長年のテーマだが、テクノロジーの進歩で見えるようになった≪自然≫、美のパターン、例えば電子顕微鏡で見た氷の結晶、ハイスピードカメラで捕らえた流体の動きなどを扱う。
その第一弾がSound of Ikebanaだ。スピーカーを上に向けて薄いゴムで覆い、その上に皿を置いて、そこへ色絵具を混ぜた粘性液体を入れる。それに下からの音による高速運動で波打たせ、その様子を2000フレーム/秒のハイスピードカメラで捕らえる。それがちょうど、自然の作り出す生け花に見える。しかも同じ形は一つもない。流体物理学の芸術だ。絵具の色を使い分け、俳句も添えて四季を表現し、絵具の色遣いを煌びやかにすることで、琳派の意匠にも近づけた。
Q なぜ生け花を。
A MITで禅コンピューティング(「ZENetic Computer」)に取り組んで以来、文化の中でも日本的なものの表現に強い関心を持ち続けてきたからだ。様々な面で西洋的なものの見方や考え方の行き詰まりが感じられる今、東洋的なるもの、中でも日本的なるものを世界へ発信するには絶好の機会だと思う。アニメやマンガもいいが、そろそろもっと本質的なものを発信すべき時期に来ているのではないか。
データビリティとは、パーソナルデータ(個人情報)をデータ主体本人が、管理者(例えば学校や病院などの事業者)から電子的に取得し、元の管理者に邪魔されずに、それを自分の意志で他者に開示するなど、自由に活用できることであり、そのためにPDS(Personal Data Store)とeポートフォリオとの連携が必要となる。その上で、教員がeポートフォリオの情報を取り込み、各生徒の調査書を校務系システムで作るため、eポートフォリオと校務系システムとを連携させる(②)ことが不可欠となる。その際の課題が③と④で、それをどう達成するかが、これまで大きな問題とされてきた。
この度、橋田先生と埼玉県は、PDSとして橋田先生の開発したPLR(Personal Life Repository)を用いることで、この課題を一挙に解決する。
PLRは分散PDSの一種であり、橋田先生が設立に関わったアセンブローグ社がその知財権を持つ。ほとんどのPDSが集中管理によってデータを共有するのに対し、PLRでは、データの管理者をデータ主体である本人だけにすることで、他者から介入されることなく、いろいろな他者とPLRクラウド経由で自由にデータを共有できる。しかも第三者は明示的な本人同意なしでデータにアクセスできないため、全員のデータがまとまって漏れることはない。さらにDRM(デジタル著作権管理者:Digital Rights Management)、つまりデータの暗号化とアプリの機能制限によって、利用者(個人と事業者)の過失による情報漏洩が防げるだけでなく、生徒が内申書等のデータを持っていても生徒自身にはその中味がわからないというようなことも可能だ。
個人情報の価値が高いのは、その活用が本人の生活の質を高めるだけでなく、社会全体、産業・経済の発展にも大きく寄与するからだ。国内の個人向けサービスの年間の価値は約600兆円と推定される。そのうち家計消費、つまり生活者としての個人に対するサービスがおよそ300兆円。他に、勤労者としての個人に対するサービス、および家事、育児、近所付き合いといった無料のCtoC(Consumer to Consumer)のサービス――いずれもGDPにはカウントされない――が、合わせてほぼ同じ価値を生んでいると推定される。
5月28日にヨーロッパで施行され、世界標準になりつつあるGDPR(一般データ保護規則:General Data Protection Regulation)について、マスコミ等は個人の権利を守るために企業活動を制限するという側面を強調することが多いが、GDPRの第20条にはデータポータビリティの権利が明記されている。パーソナルデータを本人に返すことで本人が自由にデータを使えるようになり、その結果、社会全体でパーソナルデータの活用が盛んになり、大きなビジネスチャンスも生まれるなど、経済の活性化や産業振興につながる。国内でも、昨年施行された改正個人情報保護法が、2020年に予定されている再改正では、GDPR以上の個人情報の保護と活用を制度化する可能性が高い。